男性の育児休暇期間。いつまで取るかポイント解説【育休パパの体験談2)】

男性が育休を取るとき、悩みのタネのひとつが「育休期間」です。長く取りたい気持ちと、家計や会社復帰のしやすさとのバランスをどう取るか、迷う方は多いはずです。

この記事では、私自身が選んだ育休期間とその理由を、育児休業給付金の仕組みとあわせて紹介します。あわせて、育休を取ることで得られるメリットや、「職場に迷惑がかかるのでは」という不安への考え方もまとめました。

育休期間の判断ポイントは3つ

育休期間を考えるとき、気持ちは次の3つの間で揺れがちです。

• せっかくの育休だから、なるべく長く取って家庭優先の生活を送りたい
• 仕事のことも気になるので、会社復帰に影響のない範囲にしたい
• 家計(お金)がやりくりできるか不安

なかでも一番気になるのは家計への影響ではないでしょうか。私の場合は、この3点のバランスを取りたいと考え、育休期間を決めました。

育児休業給付金の家計への影響

育休中、給料の代わりに家計を助けてくれるのが「育児休業給付金」、いわゆる育休手当です。いくつかの条件はありますが、基本的な支給額は育休開始前の賃金の67%(およそ3分の2)です。

67%と聞くと少なく感じるかもしれません。ただ、この67%は手取りではなく、税金や保険料を引かれる前の額面(賃金日額)に対して計算されます。給与明細を見て「手取り÷額面×100」を計算すると、おおむね8割前後になる方が多いはずです(個人差があります)。

そのため、手取りベースで見た収入の減り方は、思ったほど大きくありません。さらに育休中は、健康保険・厚生年金の保険料が免除されます。毎月かなりの額が引かれていた保険料を払わずに済むことも、家計の助けになります。

通常の手取りから1割程度の減収を家計が受け止められるかどうかが、育休期間を考える際のひとつの目安です。もともとあまり節約を意識していないご家庭なら、光熱費や食費を見直すだけで1割程度は吸収できることもあります。

育休期間は「6か月」が判断基準

67%の給付が受けられるのは、育休開始から180日(約6か月)まで。181日目以降は50%に下がります。

50%まで下がると、貯金を切り崩す場面も出てきます。その状況に家計が耐えられるかどうかが、大きな判断ポイントです。家計の面だけで考えるなら、育休を6か月以内に収めるのがお得ということになります。

また、6か月ほど取れれば、いちばん大変な新生児期を夫婦で乗り越えられます。そこまで来れば、パパが日中仕事に出ても、ママが育児を回していけるようになるはずです。

期間を決める前に知っておきたい育休のメリット

お金の話ばかりになりましたが、育休には数字に表れないメリットもあります。取るかどうか迷っているときの後押しにしてください。

子供の成長を間近で見届けられる

首がすわる、声を出して笑う、寝返りをするといった変化は、数日単位で起こります。平日フルタイムで働いていると見逃しがちな瞬間を、ママと一緒に共有できるのは、育休ならではの価値です。

育児の大変さを実感として理解できる

授乳やおむつ替えの合間に家事をこなし、夜中も1〜2時間おきに起こされる生活は、想像以上に体力を消耗します。経験すると、育児の大変さが数字ではなく実感として分かります。この実感が復職後の家事・育児分担の土台になります。

地域とのつながりができる

児童館のイベントや読み聞かせ会など、平日の育児の場に足を運べるのも育休中だけの機会です。近所で同じ年頃の子を持つ家庭と顔なじみになれば、将来の保育園・幼稚園選びや、困ったときの情報交換にも役立ちます。

よくある質問

Q. 育休を取ると職場に迷惑がかかるのでは?

A. 早めに取得の意向を伝え、業務の引き継ぎを計画的に進めておけば、大きな迷惑にはなりにくいです。育休を取る男性は年々増えており、以前より周囲の理解も得やすくなっています。取得期間を6か月前後に収めておくと、復帰後の職場にも戻りやすくなります。

Q. 男性の育休はどのくらいの期間がおすすめ?

A. 家計と復帰のしやすさを両立するなら、給付率が67%の6か月以内がおすすめです。父親は子の出生後8週間以内、母親は産後休業後8週間以内に、それぞれ14日以上取ると、最大28日分は出生後休業支援給付金で給付率が80%に上乗せされます(厚生労働省の案内では手取り10割相当)。

まとめ

育休期間の私のおすすめは6か月です。給付金が67%で受け取れ、新生児期の大変な時期も乗り越えられ、会社への復帰も比較的スムーズだと考えるからです。育休期間を考える際の参考にしてください。